デンソーさんとの出会いは、東北大震災の起きた激動の2011年、当時弊社は施設園芸の先進地オランダ視察を毎年実施していた。その視察を通じて多くの社員がハウス環境を適切に管理すれば、単位面積当たりの収量を飛躍的に向上させることが可能であるということを理解していた。また地域としても多くの若手生産者が「勘」による管理から、数値に基づいた管理の重要性に注目し始めた頃でした。
一方デンソーさんは、車関連事業以外の新規事業を模索していた。デンソーの理念「地球と生命を守り、次世代に明るい未来を届けたい」から「農業支援事業」がその理念に沿うものの一つとして採用されたと聞いている。弊社の仕入れ先からの情報経由でデンソー担当者が弊社に見えた折、農業用ハウスの統合環境制御に関心があると申し出たところ、車の環境制御、つまり車内空間の最適環境を設計するのはデンソーのコア技術なので、農業用ハウスにも応用できるかもしれないと申し出ていただき、開発が始まった。当時農業用の高度な環境制御装置はオランダ製がほぼ独占していた。開発研究が始まってからの(株)デンソーさんの圧倒的なスピード感と、開発プロセスや商品品質へのこだわりに何度も度肝を抜かされた。それにしても、やりたいとは思いながらも開発部門も予算もないに等しい弊社の元に(株)デンソーさんが来てくれたのは、はっきり言ってこの上ない幸運でした。デンソーにとっては弊社の顧客やJAさんを通して施設園芸業界のニーズを把握することができた。2015年ついに国産初と言ってもよい高度な統合環境制御装置「プロファーム」を販売開始した。
しかし発売が進むにつれ、このプロファームの能力を最大限生かすためのハウスそのものの提案も必要ということに行きついた。(株)大仙さんは弊社と同じ豊橋を本拠地とする日本最大のハウスメーカーです。大仙も、ハウスという「箱」売りだけでなく、内部装置やノウハウを加えた付加価値の高い商品を開発したいという機運が内部にあった。そこで3社の提携が始まり、プロファームコントローラーの能力を最大限生かしつつ、イニシャルコストも低減させるというコンセプトの元、「プロファームT-Cube」の開発が始まりました。
そして現在は2019年5月の販売を目指して3社で新しいチームをスタートさせたところです。
代表取締役社長 川西裕康
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